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　前回のつづきです。日経平均株価は、225銘柄の株価合計を225で割るという単純平均株価からスタートして、割る数である「除数」をそのつど修正していきました。
　もともとが株価の平均なので、指標としての特徴は、株価の高い銘柄（値がさ株）の値動きの影響を受けやすいというものがあります。
　例えば、株価が20,000円の銘柄と200円の銘柄があったとして、それぞれ1％株価が上昇したとすると、20,000円の銘柄は＋200円、200円の銘柄は＋2円となります。どちらのほうが平均株価に与えるインパクトが大きいかというと、当然＋200円のほうが平均株価に与えるインパクトは大きくなります。
　現在の日経平均株価においても、ファーストリテイリングを筆頭とした値がさ株が与えるインパクトは非常に大きく、2022年6月末時点の寄与率を見ても、
1位ファーストリテイリング9.46％
2位東京エレクトロン5.90％
3位ソフトバンクグループ4.18％
となっていて、この上位3社だけで日経平均株価の約2割を占めていることがわかります。さらに、上位10社の合計を計算してみると、なんと36.8％にも達しています。
　つまり、日経平均株価は225銘柄の株価で計算されてはいますが、全体の3分の1以上が上位10社に偏っているわけです。
　逆に、日経平均株価に与えるインパクトの弱い低位株（株価水準の低い銘柄）の下位10社の寄与率を計算してみると、なんと0.07％でした。どういうことかというと、それらの銘柄の株価がどんなに動いたとしても、日経平均株価はほとんど動かないということを意味しています。
　いい悪いは別にして、日経平均株価というのはそういう特徴があるということを知っておくことが重要でしょう。
　例えば、2022年7月15日の大引け後（取引終了後）のニュースにこんな記事がありました。
その日の日経平均株価は前日比＋145円だったのですが、実は、ファーストリテイリング1銘柄の動きだけで、日経平均株価を210円ほど押し上げていたようです。
ということは、残り224銘柄の動きとしては日経平均株価を65円ほど下落させていたのに、ファーストリテイリングだけの動きで145円の上昇になったということです。どれだけインパクトが大きいかがわかるでしょう。
ちなみに、TOPIX（東証株価指数）の場合は、時価総額加重型指数なので、値がさ株の影響よりも、時価総額の大きな銘柄（1位トヨタ、2位ソニー、3位NTT）の影響を強く受けるのが特徴です。（つづく）