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　少し前の話ですが、2021年10月から日経平均株価の計算方法が変わりました。少しマニアックな話ですが、日経平均株価の指標としての特徴にかかわるものなので、可能な限りわかりやすくまとめたいと思います。
　 そもそも日経平均株価は、東京証券取引所プライム市場に上場している主要225銘柄の株価をもとに計算されている修正平均株価です。
　1950年9月7日から算出がスタートし、戦後東証が再開した1949年5月16日分までさかのぼって計算されています。ちなみに、1949年5月16日の終値は、176円21銭だったようです。
　算出がスタートした当初は、225銘柄の株価を合計して225で割って求められていましたが、その後の銘柄入れ替えや株式分割などで株価が修正された際に、過去の株価との連続性を維持するため、割る数（除数）である225を修正していきました。
　どういうことかというと、例えば、3つの銘柄の平均株価を求めるとします。
A：1000円
B：800円
C：300円
という3つの銘柄の平均株価は、
（1000円＋800円＋300円）÷3＝700円
となります。
　そして、銘柄入れ替えによって、AがDに替わったとします。
D：1700円
B：800円
C：300円
という3つの銘柄で今後は平均株価を求めることになりました。このときに、過去の平均株価との連続性を維持するため、平均株価が従来の700円と変わらないように、除数を修正するのです。
（1700円＋800円＋300円）÷？＝700円
この「？」に入る数値を逆算します。この場合は「4」になります。
　日経平均株価も、このような考え方で、当初225だった除数を修正していったわけです。ちなみに、2022年7月30日現在の日経平均除数は28.455となっています。
　なお、このような平均株価の算出方法は、アメリカのダウ・ジョーンズ社が考案したものだったので、ダウ式修正平均とも呼ばれます。ダウ式修正平均の最も代表的なものが「ＮＹダウ」です。
日本の日経平均株価も、昔は東京証券取引所が算出していたので、「東証ダウ」と呼ばれていました。1970年から東証に代わって日本経済新聞社が算出するようになり、正式名称が「日経平均株価」になりましたが、投資家のなかには「日経ダウ」と呼んでいる人もいました。（つづく）