PER(Price to Earnings Ratio=株価収益率)は、最も代表的な投資指標のひとつといえる世界的に有名な指標です。
　計算式は、「株価÷1株あたり利益」で、単位は「倍」。つまり、株価が1株あたり利益の何倍まで買われているのかを見る指標です。計算式上の「1株あたり利益(=EPS)」には、通常、今期の予想数値(税引き後利益の予想値を1株あたりに直したもの)を使います。その企業が今期あげると予想される利益水準に対して株価が割高か割安かを判断するわけです。一般に、数値が大きいほど割高、数値が小さいほど割安と判断されます。
　ただし、PERには絶対的な割高・割安の水準はありません。数字そのもので判断するのではなく、同業他社の数値や同業種の平均値との比較で判断するのが基本です。これは、業種によって売上高に占める利益の割合が異なるなど、単純な数値の比較が必ずしも有効ではないと考えられるためです。
　一般的なPERの数値の特徴としては、利益成長の高い企業ほど数値が高くなり、利益成長の低い企業ほど数値が低くなる傾向があります。また、企業のあげる税引き後利益には、土地売却益などの特別損益も含まれるため、特定の年だけの数値で判断するのではなく、過去の実績値などから数値の傾向をつかんでいくことが大切です。
　そもそも、このPERという指標が注目を集めるようになったのは、1950年代後半のことでした。古くから、株式投資の指標としては、投資額に対する配当金の割合である「配当利回り」が注目されていました。満期のない株式は、債券に比べてリスクの高い商品。当然ながら、債券の利回りに比べて株式の配当利回りは高い状態が続いていたのです。
　ところが、企業の持続的な成長による株価の上昇を先取りしようと考える投資家が増えていき(=成長株の流行)、株価がどんどん上昇していくことで配当利回りは債券の利回りを下回るようになりました(当時、「利回り革命」と呼ばれました)。そこで、配当利回りに代わる指標として、配当の源泉である利益をモノサシとしたPERが注目を集めていったのです。
　その後、近年の日本では超低金利時代が到来し、債券の利回りが株式の配当利回りを再び下回るという「逆利回り革命」が起き、現在まで続いています。

<2009年1月末現在>
東証一部全銘柄平均予想配当利回り2.48%　10年利付国債利回り(長期金利)1.27%